男性新NISA、始めたいけど銀行と証券会社、どっちがいいの？よくわからない…
2024年から始まった新NISA。非課税の恩恵を最大限に活かすため、金融機関選びが重要だとわかってはいるものの、新nisaは銀行と証券会社のどちらで始めるべきか、具体的な違いがわからず悩んでいませんか？
身近で安心感のある銀行か、それとも手数料が安いと聞くネット証券か。特に、手数料で損をするのは絶対に避けたいですよね。
編集長:カナメこの記事では、そんなあなたのために、なぜ両者で手数料やサービスに差が生まれるのか、その構造的な理由から徹底解説します。
金融庁の公表データや、実際のユーザーの声を基に、この記事を読み終える頃には、あなたに最適な金融機関が自分で選べるようになります。もう迷わない、賢い新NISAの第一歩を一緒に踏み出しましょう。
この記事でわかること
- なぜ銀行の手数料は高く、ネット証券は安いのかという「構造的な理由」
- 手数料が1%違うと、30年後に「約92万円」のリターン差が生まれるという事実
- 金融庁のレポートも示す、銀行NISAに潜む「利益相反」のリスク
- ネット証券と銀行の「取扱商品数」の圧倒的な差
- すでに銀行で始めてしまった場合の「後悔しない対処法」
結論：新NISAはどこで始めるべき？最初に知るべき「たった1つの答え」
女性銀行の窓口で新NISAを勧められました。親切そうだし、そこで始めてもいいですか？
編集長:カナメちょっと待った！ 始める場所を間違えると、将来のリターンに大きな差が出ることがあります。まずは結論から言いましょう。
ここでは、新NISAを始める金融機関選びについて、様々なデータを基にした結論からお伝えします。細かい話は後回しで良いので、まず「答え」を知りたい方は、ここだけ読んでください。
なぜ多くの専門家は「ネット証券」を推奨するのか
多くの専門家やメディアが「新NISAはネット証券で始めるべき」と推奨するのには、明確な理由があります。それは、単に手数料が安いという表面的な話だけではありません。
金融機関のビジネスモデルの違いに起因する、「手数料」「商品の選択肢」「顧客との利益関係」という3つの点で、ネット証券が長期的な資産形成において構造的に有利だからです。
本記事の結論：長期的な資産形成を目指すならネット証券が最適解
もしあなたが、目先の安心感よりも、10年、20年、30年後の手取りリターンを最大化したいと考えるなら、その答えは明確です。
もちろん、銀行には「対面で相談できる」というメリットもありますが、その対価として、あなたが気づかないうちに多くの「見えないコスト」を支払っている可能性が高いのです。
この記事で解説する3つの根拠（手数料・商品数・利益相反）
本記事では、なぜネット証券が最適解なのか、その根拠となる以下の3つのポイントを、金融庁のデータなども交えながら、一つずつ丁寧に解き明かしていきます。
- 手数料のカラクリ: なぜ銀行の投信は手数料が高いのか？
- 商品数の格差: 選択肢の数がリターンにどう影響するのか？
- 利益相反のリスク: 銀行が本当に「あなたのため」を思っているのか？
編集長:カナメ本記事の結論を先に述べましたが、これは決して「銀行が悪い」と言いたいわけではありません。
ただ、金融機関のビジネスモデルの違いが、私たちの資産形成にこれほど大きな影響を与えるという事実を知っておくだけで、より賢い選択ができるはずです。この後の各章では、その具体的な根拠をデータで確認していきます。
なぜ？金融庁も指摘する「手数料が高い」銀行の構造的カラクリ
女性銀行の窓口ですごく丁寧に対応してもらったんですけど、ネット証券の方がいいんですか？
編集長:カナメその『丁寧な対応』のコスト、実はあなたが払っているかもしれません。手数料の裏側にある『代行手数料』について解説します。
ここでは、なぜ銀行とネット証券で手数料に差が生まれるのか、その核心である「代行手数料」の仕組みを解説します。多くの方が見落としがちな、最も重要なポイントです。
信託報酬のウラ側：「代行手数料」とは何か？
投資信託を保有している間、私たちが支払い続けるコストに「信託報酬」があります。この信託報酬は、実は1社がすべて受け取っているわけではありません。
【用語解説】信託報酬
投資信託の運用や管理にかかる経費として、信託財産から日々差し引かれるコストのことです。
信託報酬は、主に以下の3社で分け合われています。
【信託報酬の3つの構成要素】
- 運用会社: ファンドの運用（銘柄選定など）を行う会社。
- 販売会社: 投資信託を販売する銀行や証券会社。
- 受託銀行: 投資家から集めた資産を保管・管理する銀行。
この中で特に注目すべきが、販売会社（銀行や証券会社）の取り分である「代行手数料」です。これが、銀行の投資信託が割高になる大きな要因となっています。（出典: 三菱UFJモルガン・スタンレー証券 投資信託のしくみ）
金融庁の「資産運用業高度化プログレスレポート2023」によると、日本の公募投資信託では、信託報酬の約半分をこの代行手数料が占めるケースが多いことが示されています。
特に、営業担当者が積極的に勧めてくる傾向のあるアクティブファンドでは、その割合がさらに高くなることが指摘されています。（出典: 金融庁 資産運用業高度化プログレスレポート2023）
手数料1%の差が30年で「92万円」の格差に！衝撃のコストシミュレーション
「たかが1%の手数料、大したことない」と思っていませんか？そのわずかな差が、長期運用では複利の効果によって、驚くほどの格差を生み出します。
仮に100万円を元手に、年率5%で運用できたとしましょう。信託報酬が年0.5%のファンドAと、年1.5%のファンドBを比較すると、30年後のリターンには約92万円もの差が生まれるのです。
| 期間 | ファンドA（手数料0.5%） | ファンドB（手数料1.5%） | リターン差額 |
|---|---|---|---|
| 10年後 | 約156万円 | 約141万円 | 約15万円 |
| 20年後 | 約243万円 | 約199万円 | 約44万円 |
| 30年後 | 約379万円 | 約287万円 | 約92万円 |
（出典: 三菱UFJアセットマネジメント「運用成果（リターン）とコスト（手数料）の関係」のデータを基に算出）
この92万円は、本来あなたが受け取るはずだった利益です。「相談料」として支払うには、あまりに大きな金額だと言えるでしょう。
「手数料なんて気にしなくていい」は本当？初心者の疑問と専門家の回答
実際に、投資を始めたばかりの方からは「手数料の差は気にするべき？」という疑問が多く聞かれます。しかし、多くの専門家は口を揃えて「長期投資ほど、低コストにこだわるべき」と指摘します。
金融メディアの解説記事などでも、当初は手数料を軽視していた投資家が、こうした長期シミュレーションを見て「もっと早く知っていれば…」と後悔するケースが紹介されています。
銀行が売りたいのは顧客のためじゃない？「利益相反」という不都合な真実
男性銀行員さんはプロだから、お任せすれば一番いい商品を選んでくれますよね？
編集長:カナメそこが落とし穴です。彼らは『資産運用のプロ』である前に、『商品を売る営業マン』でもあります。彼らが売りたい商品と、あなたが買うべき商品は違うかもしれません。
ここでは、銀行と顧客の間で起こりうる「利益相反」という問題について解説します。なぜ銀行が、手数料の高い商品を勧めてくる傾向にあるのか、その背景にある構造を理解しましょう。
金融庁も警鐘を鳴らす「利益相反」とは
【用語解説】利益相反
一方の利益が、もう一方の不利益になる状態のことです。金融においては、金融機関の利益と顧客の利益が相反する状況を指します。
金融庁は、この利益相反の典型例として、以下のケースを挙げています。
「販売会社が、手数料の高い商品を優先的に販売することにより、顧客にとって必ずしも適切ではない商品が販売されるおそれ」
（出典: 金融庁 利益相反の管理）
つまり、金融機関側が「自分たちが儲かる商品」を売りたいというインセンティブが働き、顧客の利益が二の次にされてしまうリスクがあるのです。
なぜ銀行は手数料の安い優良ファンドを勧めないのか？
では、なぜ銀行の窓口では、eMAXIS Slimシリーズのような超低コストで人気の高いインデックスファンドを積極的に勧めないのでしょうか。
答えはシンプルで、銀行にとって「儲けが少ない」からです。
先ほど解説した「代行手数料」の仕組みがここで大きく影響します。低コストのインデックスファンドは、代行手数料も低く設定されているため、販売しても銀行の収益には繋がりにくいのです。
銀行窓口で高コスト商品を勧められた利用者の声
実際に、投資初心者が銀行窓口でNISAの相談をしたところ、「毎月分配で安心」「プロにお任せできる」といったセールストークと共に、信託報酬が1%を超えるような高コストな商品を勧められた、という体験談は後を絶ちません。
こうした利用者は、後からネットで情報を調べて初めて「自分が買った商品は手数料が高い」と気づき、不信感を抱くケースが多いようです。（出典: 投信資料館「金融機関のオススメ投資信託の罠？！」）
銀行自身の公式資料が認める「利益相反リスク」
驚くべきことに、この利益相反のリスクは、銀行自身も公式に認めています。
三菱UFJ銀行や三井住友銀行などが公開している「利益相反管理方針」という資料には、「手数料収入等が当行またはグループ会社の利益に影響を与える場合」に利益相反が生じうると明記されています。
そして、そうしたリスクを管理する体制を整備している、と説明しています。（出典: 三井住友銀行 利益相反管理方針の概要）
編集長:カナメ「利益相反」というと難しく聞こえますが、要は「お店が儲かる商品を売りたいのは当然」という、ごく自然な経済原理です。
しかし、その影響が顧客の長期的な資産に直接響いてしまうのが金融商品の怖いところ。だからこそ、私たちは金融機関の言葉を鵜呑みにせず、その裏にある構造を理解しておく必要があるのです。
品揃えが天と地！銀行とネット証券の「商品ラインナップ」徹底比較
男性銀行でも『つみたてNISA』はできますよね？ どこでやっても同じじゃないんですか？
編集長:カナメ制度は同じでも、選べる『武器』の数が違います。ネット証券がデパートなら、銀行はコンビニのようなものです。選択肢の差を見てみましょう。
ポイントは、取扱商品数の差です。選択肢の多さは、あなたの資産形成の自由度、ひいては将来のリターンに直結します。
取扱商品数の圧倒的な差をデータで見る
新NISAの「つみたて投資枠」で投資できる商品は、金融庁が定めた基準をクリアした投資信託・ETFに限られます。しかし、その中からどの商品を採用するかは、各金融機関の判断に委ねられています。
その結果、ネット証券と銀行では、取扱商品数に圧倒的な差が生まれています。
比較表：主要ネット証券 vs 主要銀行
| 区分 | 金融機関 | つみたて投資枠：投信本数 |
|---|---|---|
| ネット証券 | SBI証券 | 約271本 |
| ネット証券 | 楽天証券 | 約279本 |
| 銀行 | 三菱UFJ銀行 | 24本 |
| 銀行 | 三井住友銀行 | 4本 |
| 銀行 | ゆうちょ銀行 | 15本 |
（出典: 新NISAナビ「【新NISA】金融機関の投資信託の取扱本数を比較！」）
ご覧の通り、ネット証券が270本以上の選択肢を提供しているのに対し、大手銀行ですら数本～数十本しか取り扱いがありません。これでは、本当に自分に合った商品を選ぶこと自体が困難です。
「買いたい商品がない…」銀行NISA利用者の悲痛な叫び
この商品数の少なさは、実際に銀行でNISAを始めた投資家の「後悔」の声に繋がっています。
「いざNISAを始めようと家の近くの銀行で口座を開設したけれど、後からネットで調べて人気だと知った低コストファンドが、その銀行では取り扱っていなかった…」
このような失敗談は、非常に多く聞かれます。最初に商品ラインナップを確認しなかったために、結局ネット証券で口座を開き直す手間を検討する羽目になるのです。（出典: おかねとけんこう「【後悔しかない？】銀行のNISAはやめたほうがいい5つの理由」）
人気No.1「eMAXIS Slim オルカン」はあなたの銀行で買えるか？
例えば、現在多くの投資家から絶大な支持を集めている低コストファンド「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」、通称オルカン。
この商品は、SBI証券や楽天証券などの主要ネット証券では問題なく購入できます。三菱UFJ銀行など一部の銀行でも取り扱いはありますが、ゆうちょ銀行では取り扱いがありません。（出典: 日本経済新聞 ファンド情報, 教えて!goo「ゆうちょ銀行のNISA」）
このように、「あの人気のファンドを買いたい」と思っても、銀行口座ではそれが叶わない可能性があるのです。
編集長:カナメ商品数が多ければ良いという単純な話ではありません。しかし、そもそも「低コストで優れた選択肢」がほとんど用意されていない、というのが銀行NISAの大きな問題点なのです。
選択肢がなければ、比較検討することすらできませんからね。
【もう遅い？】すでに銀行で新NISAを始めてしまった人のための後悔しない対処法
女性私、もう銀行でNISA始めちゃいました…。手数料が高いまま、ずっと損し続けるしかないんでしょうか？
編集長:カナメ諦めるのは早いです！ 手間はかかりますが、『移管（お引越し）』という手があります。今からでもネット証券に切り替える方法を教えますね。
「この記事を読んで、すでに銀行でNISAを始めてしまったことを後悔している…」という方もいるかもしれません。でも、ご安心ください。今からでもできる対処法はあります。
対処法1：今の銀行のまま、運用商品を見直す
もし、現在保有している商品の信託報酬が高いと感じるなら、同じ銀行内で取り扱いのある、より低コストな商品に乗り換える（売却して買い直す）のも一つの手です。
ただし、前述の通り、銀行はそもそも低コストな商品の選択肢が少ないため、根本的な解決にはならない可能性があります。
対処法2：金融機関を変更（移管）する
最もおすすめなのが、NISA口座をネット証券に移す「金融機関変更」です。手続きには少し手間がかかりますが、その価値は十分にあります。
手続きの概要と注意点
【金融機関変更のざっくり手順】
- 現在の銀行に連絡し、「金融商品取引業者等変更届出書」を請求する。
- 銀行から「勘定廃止通知書」を受け取る。
- 新しく口座を開設したいネット証券に申し込み、「勘定廃止通知書」を提出する。
- 税務署の審査などを経て、手続き完了。
【注意点】
年内に新しい金融機関のNISA口座で取引したい場合は、その年の9月30日までに金融機関変更の手続きを完了させる必要があります。
また、その年に一度でもNISA枠で商品を購入している場合は、その年中は金融機関変更ができず、10月1日以降の手続きは翌年分の変更受付となるため、行動するなら早めが肝心です。
口座変更で手数料が激減した利用者の声
実際に、銀行からネット証券へNISA口座を変更した人からは、「もっと早くやればよかった」という声が多く聞かれます。
手続きの面倒さからためらっていたものの、いざ変更してみると、選べる商品の多さや手数料の安さに驚き、将来のリターンに大きな差がつくことを実感するようです。
編集長:カナメ金融機関の変更は、確かに少し手間に感じるかもしれません。
しかし、30年という運用期間で考えれば、その一時的な手間は、将来の数十万円、あるいはそれ以上のリターン差に繋がる「価値ある一手間」だと言えるでしょう。
それでも対面で相談したい…銀行を選ぶメリットと注意点
男性スマホの操作が苦手で、ネット証券だと何かあった時に不安です…。やっぱり銀行じゃダメでしょうか？
編集長:カナメダメではありません。ただし、『安心感』には『高い値段』がついていることを理解する必要があります。
その対価に見合うか、天秤にかけてみましょう。
ここまでネット証券の優位性を解説してきましたが、もちろん銀行にもメリットはあります。ここでは、改めて銀行NISAのメリットと、それを選ぶ際の注意点を整理します。
銀行NISAのメリット：ネット証券にはない「安心感」
銀行を選ぶ最大のメリットは、「対面で相談できる安心感」に尽きるでしょう。
特に、投資経験が全くない方や、PC・スマホの操作に不安がある方にとっては、馴染みのある銀行の窓口で、担当者と顔を合わせて相談できるのは大きな魅力です。
注意点：「相談無料」の裏にある高額なコストを認識する
ただし、その「安心感」には、目に見えない高額なコストが伴うことを忘れてはいけません。
【実質的な相談料】
先のシミュレーションで示した通り、手数料の差は長期的に数十万円以上のリターン格差を生み出します。銀行の「無料相談」は、この手数料の中から間接的に賄われているのです。
そのコストを理解した上で、それでも「対面のサポート」に価値を感じるかどうか、慎重に判断する必要があります。
編集長:カナメ行の手数料が高いのは、いわば「対面相談料」が含まれているからです。
「数十万円払ってでも安心を買いたい」なら銀行、「その分を自分の利益にしたい」ならネット証券。
正解はあなたの価値観次第ですが、コストの正体だけは正しく認識しておきましょう。
「手数料より相談できる価値」を重視する人々の声
もちろん、投資家の中にはコストよりも対面サポートの価値を重視する層も一定数存在します。
特に退職金の運用など、まとまった資金をどうすべきか決めかねている高齢層などからは、このような声も聞かれます。
「何かあった時にすぐ窓口で聞ける方が、手数料の差より価値がある」
新NISAの金融機関選びに関するよくある質問（FAQ）
- Q1: 結局、新NISAは銀行と証券会社どっちで始めるべき？
-
A1: 長期的なリターンを最大化したいなら、手数料が安く商品も豊富な「ネット証券」を強く推奨します。対面でのサポートに高い価値を感じる場合のみ、銀行が選択肢になります。
- Q2: なぜ銀行で勧められる投資信託は手数料が高いの？
-
A2: 銀行の収益源となる「代行手数料」が高い商品が多いためです。また、顧客の利益よりも銀行の利益が優先される「利益相反」の構造も背景にあります。
- Q3: ネット証券はセキュリティが不安なのですが…
-
A3: 主要なネット証券は、2段階認証など強固なセキュリティ対策を導入しています。銀行と同様に、パスワードの使い回しを避けるなど、利用者側の基本的な対策も重要です。
- Q4: 銀行でNISAを始めてしまいましたが、変更した方がいい？
-
A4: はい、変更を強くおすすめします。手続きの手間はありますが、長期的に見れば手数料の差が大きなリターン格差に繋がるため、早めに行動する価値は十分にあります。
- Q5: 投資の知識が全くない初心者でもネット証券で大丈夫？
-
A5: 問題ありません。現在のネット証券は、初心者向けのガイドやサポートも充実しています。また、多くの投資家が選ぶ「eMAXIS Slim 全世界株式」のような定番商品は、長期・分散・低コストという観点から、多くの専門家が有力な選択肢として挙げている商品です。
- Q6: 給与振込口座とNISA口座は同じ銀行にまとめるべき？
-
A6: その必要は全くありません。利便性よりも、手数料や商品数といった実利を優先し、NISA口座はネット証券で開設するのが賢明な判断です。
まとめ：あなたの新NISA、どこで始める？後悔しないための最終チェックリスト
本記事では、新NISAを始める金融機関として、なぜ銀行よりもネット証券が推奨されるのか、その構造的な理由を解説しました。
【総復習】新NISAの金融機関選び、最重要3つのポイント
- 手数料の構造を理解する
- 銀行が割高なのは、信託報酬に含まれる「代行手数料」が高い傾向にあるため。
- 長期では、わずか1%の手数料差が数十万円のリターン格差を生むことを認識する。
- 取扱商品数を確認する
- 自分が投資したいと思う低コストな優良ファンド（eMAXIS Slimシリーズなど）が、その金融機関にあるか。
- 選択肢の豊富さが、将来の運用成績を左右する。
- 「利益相反」のリスクを念頭に置く
- 銀行が勧める商品が、必ずしも「あなたにとって」ベストな商品とは限らない。
- 勧められた商品が「誰のための商品なのか」を一度立ち止まって考える癖をつける。
次の一歩：今日から始める、最適な金融機関選びのアクションプラン
この記事を読んで、新NISAの金融機関選びの全体像が見えてきたはずです。
次の一歩は、SBI証券や楽天証券といった主要ネット証券の公式サイトを実際に訪れ、口座開設の具体的な流れや、取り扱っている商品のラインナップをあなた自身の目で確認してみることです。
この機会にぜひ一度、ご自身の資産形成の未来図を描き直し、賢い一歩を踏み出してみてください。
編集長:カナメ今回、銀行とネット証券の違いを改めてデータで整理していて、その差は単なる「手数料の安さ」というレベルではなく、「ビジネスモデルの根本的な違い」に起因するのだと痛感しました。
「顧客への相談」を収益源とする銀行と、「低コストな取引の場」を提供することに特化するネット証券。
どちらが良い悪いではなく、その構造を理解した上で、自分の目的に合った場所を選ぶことが何より重要だと感じます。この記事が、そのための少しでも助けになれば嬉しいです。
- 新NISAをゆうちょ・横浜・群馬銀行で始めるデメリットと手数料の罠
特定の銀行（ゆうちょ、横浜銀行など）でNISAを利用することへの具体的な不安やリスクを知り、回避したい意図に応える記事です。 - 新NISAを銀行からネット証券へ変更！口座変更の手順と損しない時期
銀行からネット証券へNISA口座を乗り換える際の具体的な手順、損をしないタイミング、空白期間のリスクなどを知り、実行に移したい方向けの記事です。 - 新NISAは銀行窓口や野村・みずほで相談すべき？評判とコストの裏側
対面証券や銀行窓口での相談・勧誘の裏側にあるコスト構造を理解し、本当に利用すべきか、あるいはネット証券で自力運用すべきかを判断したい方向けの記事です。
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